表1 青少年教育施設の学社融合

A…学校教育と社会教育の重なるところに新しい教育活動を作り、それを学校教育が学校教育の一部に取り込み、社会教育もそれを社会教育の一部に取り込む場合。

B…学校教育と社会教育の既存の教育活動の一部を取り出して、それらを組み合わせた教育活動を作りだし、それを学校教育でもあり、社会教育でもあるとする場合。

C…現在の学校教育あるいは社会教育として行われている活動を、そのまま両者共有の活動としてしまう場合。

についていえば、施設の展示資料や外部へ提供する資料でもあり学校の授業で使う教材ともなりうるビデオ、模型、写真、印刷物などを、施設側と学校側が協力して新たに作るようなことがあげられる（A）。これからは、パソコンで簡単に引き出すことのできるデータベースの作成も必要となるにちがいない。もちろん、施設側の作成した資料を学校側が活用するということは、これまでにも行われてきたであろう。しかし、それを両者が共有のものとしていれば融合であるが、学校側がそれを利用しているだけであれば、それは連携である。

次に、施設の提供する事業と教科による教育・学習の融合では、A、B2つのパターンが考えられる。Aは施設と学校が協議して、施設の事業でもあり学校の授業の一部ともなりうるような活動を新たに作り出すことである。それは、施設で行われることもあろうし、施設側が学校へ出向くこともあるに違いない。

Bの場合というのは、既存の事業や授業をうまく組み合わせて、融合的な活動としてしまうことである。これはやりやすいが、既存の事業や授業の中に融合できるものがないとできないという難点がある。

施設の提供する事業と教科外の活動との融合については、A、B、Cの3つがある。Aについては、学校が新しい部活を始めるときなどに、それと施設の新規事業を重ねあわせる事ができれば、十分考えられることである。Bは学校行事と施設の事業を組み合わせたり、部活と施設の事業を組み合わせて、両者にとってメリットのあるような活動を展開することであろうから、これも、そのような行事、部活、事業があれば可能である。

さらに、ここにはCがあるが、それについては、たとえば児童・生徒が施設の事業に参加した場合、それを部活として認めることなどを考えればわかりやすいであろう。

最後に、施設利用者の自主的活動に対する援助と利用者である学校側の自主的活動との融合であるが、これも教科による教育・学習の場合と教科外の活動の場合の双方について、それぞれA、B2つのパターンが考えられる。施設利用者の自主的活動に対する施設の援助は、これまでにもなされてきた。それだけでよいものについては、何も融合などということはないであろう。ここで問題とするのは、施設利用者が自主的活動を行っていて、さらにその活動を発展させようとする場合である。その際、もし施設側がその自主的活動に対する援助という形で新

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